補聴器の上手な買い方｜購入の流れと費用負担を軽減できる公的制度

補聴器の買い方の流れ

まずは、補聴器の購入方法の流れを5つのステップで確認してみましょう。初めて購入する方は、補聴器選びでの参考にしてみてください。

STEP1：耳鼻咽喉科医に相談する

聞こえが悪くなったと感じたら、まずは耳鼻咽喉科（耳鼻科）の医療機関を受診し、医師の診察や聴力検査を受けます。難聴の有無や補聴器の必要性を専門家に確認してもらうためです。難聴の原因次第では、治療で症状を改善できる可能性があります。

なお、補聴器の購入は補聴器相談医に指定されている耳鼻咽喉科に相談すると安心です。補聴器相談医とは、難聴者が適切に補聴器を選択しやすいよう、対応可能な耳鼻咽喉科医を指します。日本耳鼻咽喉科学会によって認定・委嘱されています。

STEP2：補聴器販売店でカウンセリングを受ける

補聴器の必要性が認められたら、初めに補聴器販売店でカウンセリングを受けるようおすすめします。事前に質問をしたり、詳しい要望を伝えたりすると、補聴器選びで適切なアドバイスを受けやすくなります。その際は、一定の運営基準を満たした認定補聴器専門店など、信頼できる店舗を選びましょう。

STEP3：補聴器の機種を選ぶ

補聴器の機種は、大きく「耳かけ型」「耳あな型」「ポケット型」の種類に分けられます。それぞれのタイプで、聞こえをサポートする仕組みや本体のサイズ、使用する電池などが異なります。装用感や操作性の違いについて説明を聞き、ポイントを押さえておきましょう。

STEP4：補聴器をフィッティングしてもらう

補聴器を快適に利用するには、一人ひとりの聞こえに合わせて調整する「フィッティング」が必須です。フィッティングには、聞こえの状態や使用環境に合わせて、補聴器を最適な音量に設定する大切な役割があります。会話が問題なく聞き取れるか、雑音が気にならないか、スタッフと一緒にチェックしてください。

STEP5：補聴器を試聴してから購入する

購入を検討している補聴器を装用し、実際に聞こえを確認します。補聴器販売店の店内や屋外で、日常生活をイメージしながら過ごしてみましょう。販売店によっては、数日間の貸し出しという形で、長期間の試聴に対応している場合もあります。試聴後、納得できたら購入する流れです。

補聴器の費用負担を軽減できる主な公的補助制度

補聴器の購入にかかる費用は、公的補助制度の対象となる場合があります。ここでは、費用の補助を受けられる公的制度の基礎知識をお伝えします。

補装具費支給制度

補聴器の購入費用の自己負担が原則1割で済む制度です。補装具とは、障害者の失った身体機能を補完・代替する目的で、日常生活で必須となる用具を指します。重度もしくは高度の難聴の基準に該当する場合に、制度を利用可能です。具体的には、以下が要件となります。

• 両耳の聴力レベルが平均70デシベル以上
• 片耳の聴力レベルが平均90デシベル以上で、もう一方の聴力レベルが平均50デシベル以上
• 両耳による最良の語音明瞭度（言葉の聞き取りの正解率）が平均50%以下

申請手続きでは、身体障害者手帳の交付を受け、指定医療機関の「補装具費支給意見書」と補聴器販売店の見積書を市区町村の役所に提出しましょう。

医療費控除

医療費が一定額を超えた場合に利用できる、所得控除の制度です。補聴器の購入で控除を受けるには、補聴器相談医から「補聴器適合に関する診療情報提供書（2018）」の書類による証明を受ける必要があります。購入時に補聴器販売店へ書類を提出したら、確定申告で申請を行いましょう。

地方自治体独自の補助制度

都道府県や市区町村など、全国各地の自治体が実施している、補聴器購入費の公的な補助制度です。助成の対象となる難聴の程度や要件は、自治体によって異なります。詳しくは、お住まいの地域の役所などへお問い合わせください。

補聴器の購入に関する主な注意点

補聴器の購入後は、快適に装用できるか、使用環境に適しているかなど、チェックすることが大切です。最後に、補聴器の選び方や購入に関する注意点をご紹介します。

慣れるまで約3カ月かかる

初めて補聴器を利用する方は、しっかりと音が聞こえるようになるまで時間がかかる場合があります。購入後も微調整が必要なケースが多く、一般的に慣れるまで3カ月ほどかかるといわれています。さらに、利用者自身の聴力の変化に合わせた再調整も必要です。年に何度かは点検を行い、不具合や音を妨げる汚れなどがないかチェックしてもらいましょう。

価格は片耳表記の場合がある

補聴器1台の価格は、片耳分の金額を指すことが一般的です。両耳装用の方は、2台分の金額を予算の範囲に収めるようご注意ください。購入前に正確な情報を確認しておきましょう。

高額な補聴器ほど聞こえやすいとは限らない

高額な補聴器は性能が高く、機能が充実している傾向にありますが、本人にとって最も聞こえやすいとは限りません。専門店でアドバイスを聞きながら、ご自身に適した機種を選ぶと安心です。

補聴器本体は非課税だが、関連製品には課税される

補聴器本体は医療機器であることから、非課税対象商品となっています。一方で、電池やイヤホンチップなどの関連製品は、消費税の課税対象です。購入時は留意しておきましょう。

返品対応について確認しておく

補聴器は、長期間にわたり使い続ける機器です。返品対応をはじめとしたアフターサポートが用意され、メンテナンスなどのアフターケアが充実している、信頼できる販売店をお選びください。

補聴器は正しい買い方で納得の選択を

今回は、自分に合った補聴器を購入するために、買い方の流れや補助制度、注意点をご紹介しました。最適な補聴器は、一人ひとり異なります。だからこそ、信頼できる販売店でフィッティングや試聴を行い、十分に納得したうえで購入することが重要です。お伝えしたポイントをぜひ買い物の参考にしてみてください。

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